ZEBについて
Net Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の略称で、「ゼブ」と呼びます。 快適な室内環境を実現しながら、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを 目指した建物のことです。 建物の中では人が活動しているため、エネルギー消費量を完全にゼロにすることはできませんが、 省エネによって使うエネルギーをへらし、 創エネによって使う分のエネルギーをつくることで、 エネルギー消費量を正味（ネット）でゼロにすることができます。
出典：環境省ホームページ(https://www.env.go.jp/earth/zeb/about/index.html)
地球温暖化対策のため、我が国は2020年10月に「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、 すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」ことを宣言しました。 2021年10月に閣議決定された地球温暖化対策計画では、 業務部門（事務所ビル、商業施設などの建物）において エネルギー起源CO2排出量を2013年度比51％削減するといった目標が設定されており、 建物でのエネルギー消費量を大きく減らすことができる ZEBの普及がカーボンニュートラルの実現に向けて求められています。 地球温暖化対策計画の閣議決定に伴い、 「政府がその事務及び事業に関し温室効果ガスの排出の削減等のため 実行すべき措置について定める計画」（政府実行計画）についても改定されました。 政府の施設については、 「今後予定する新築事業については原則ZEB Oriented相当以上としつつ、 2030年度までに、新築建築物の平均でZEB Ready相当となることを目指す」としており、 地方公共団体においても政府実行計画の趣旨を踏まえた率先的な取組が行われることが期待されています。
4段階のZEB
ZEBの定義は国内外で様々な議論や検討がされています。経済産業省資源エネルギー庁 「ZEBロードマップ検討委員会とりまとめ」（平成27年12月）では、 ZEBを「先進的な建築設計によるエネルギー負荷の抑制やパッシブ技術の採用による自然エネルギーの 積極的な活用、高効率な設備システムの導入等により、 室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギー化を実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、 エネルギー自立度を極力高め、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した建築物」 と定義しています。現在、ZEBの実現・普及に向けて、4段階のZEBを定性的及び定量的に定義しています。
出典：環境省ホームページ(https://www.env.go.jp/earth/zeb/about/05.html#phraseology)
年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスの建築物
➀ 基準一次エネルギー消費量から50%以上の削減（再生可能エネルギー*を除く）
➁ 基準一次エネルギー消費量から100%以上の削減（再生可能エネルギー*を含む）
上記、①②に適合した建築物
出典：環境省ホームページ(https://www.env.go.jp/earth/zeb/about/05.html#phraseology)
ZEBに限りなく近い建築物として、 ZEB Readyの要件を満たしつつ、 再生可能エネルギーにより年間の一次エネルギー消費量を ゼロに近付けた建築物
➀ 基準一次エネルギー消費量から50%以上の削減（再生可能エネルギー*を除く）
➁ 基準一次エネルギー消費量から100%以上の削減（再生可能エネルギー*を含む）
上記、①②に適合した建築物
出典：環境省ホームページ(https://www.env.go.jp/earth/zeb/about/05.html#phraseology)
ZEBを見据えた先進建築物として、 外皮の高断熱化及び高効率な省エネルギー設備を備えた建築物
再生可能エネルギー*を除き、基準一次エネルギー消費量から 50%以上の一次エネルギー消費量削減に適合した建築物
出典：環境省ホームページ(https://www.env.go.jp/earth/zeb/about/05.html#phraseology)
ZEB Readyを見据えた建築物として、 外皮の高性能化及び高効率な省エネルギー設備に加え、 更なる省エネルギーの実現に向けた措置を講じた建築物のことです。
➀該当する用途毎に、再生可能エネルギーを除き、 基準一次エネルギー消費量から規定する一次エネルギー消費量を削減すること（※1） A) 事務所等、学校等、工場等は40%以上の一次エネルギー消費量削減 B) ホテル等、病院等、百貨店等、飲食店等、 集会所等は30%以上の一次エネルギー消費量削減 ➁「更なる省エネルギーの実現に向けた措置」として、 未評価技術（WEBPROにおいて現時点で評価されていない技術）を導入すること（※2）
*再生可能エネルギー量の対象は敷地内に限定し、自家消費分に加え、売電分も対象に含めることとする。 ※1 一次エネルギー消費量の対象は、平成28年省エネルギー基準で定められる空気調和設備、 空気調和設備以外の機械換気設備、照明設備、給湯設備及び昇降機とする （「その他一次エネルギー消費量」は除く）。 また、計算方法は最新の省エネルギー基準に準拠した計算方法又はこれと同等の方法に従うこととする。 ※2 未評価技術は公益社団法人空気調和・衛生工学会において省エネルギー効果が高いと見込まれ、 公表されたものを対象とする。なお、未評価技術のリストは、今後、 評価方法の更新や未評価技術の実証結果等を踏まえつつ、必要に応じて適宜見直すこととする。 出所）経済産業省資源エネルギー庁「ZEBロードマップ検討委員会とりまとめ」（平成27年12月）、 経済産業省資源エネルギー庁「ZEBロードマップフォローアップ委員会とりまとめ」（平成31年3月）より作成
出典：環境省ホームページ
ZEB
https://www.env.go.jp/earth/zeb/about/index.html
https://www.env.go.jp/earth/zeb/detail/01.html