ZEBのよくある質問

基本的には、新築も既築も関係なく、条件に合う建物であれば、ZEB化することは可能です。

ZEBは、50%減のZEB Readyから100%以上減の『ZEB』まであります。 また、設計図面を用いた計算ですので、 実際のエネルギー使用量と乖離があります。

現状のエネルギー使用量に対してではありません。 ZEBの評価プログラムに建物用途や面積・設備を入力すると、 国で決められた基準値が算出されます。その基準値に対して50%以下が ZEBの省エネ基準になります。

Webプロと呼ばれれる建築物のエネルギー消費量計算プログラムを用いて判定します。 このプログラムに、建物の地域、各部屋の面積や用途などを入力することで、その建物で基準となるエネルギー使用量が計算されます。 次に、設備の仕様、各部屋の大きさ、断熱材の種類などの情報を入力することで、その建物の設計エネルギー使用量が計算されます。 例えば、(設計エネルギー使用量)÷(基準エネルギー使用量)が0.25以上0.5以下ですとZEB Ready達成となります。

必須ではありません。 レジリエンス強化型ZEBの補助事業を活用する場合は、必須となります。

運用改善によるものは含まれません。

取り消されません。 BELS評価書には、「評価結果については、提出を受けた図書にて評価したものであり、それ以降の計画の変更や時間経過などによる変化がないことを保証するもではありません。」と記載があります。 ただし、ZEB補助金では、竣工時の確認でBEIが上がった場合、補助金返還の可能性があります。

現在の一次エネルギー消費量計算で、その省エネ効果が計算に含まれていない技術です。 詳しくは、空気調和・衛生工学会の解説をご確認ください。

『ZEB』、Nearly ZEBの場合は創エネも必要となるため、小水力・風力など、太陽光発電以外の創エネ設備の導入が必要となります。 ZEB Readyの場合ですと、エネルギー使用量50%減で達成可能なため、太陽光発電設備が導入できなくても、ZEBを達成することができます。

できません。 全量売電すると、創エネ分がZEBの評価にカウントされなくなるため、『ZEB』やNearly ZEBが達成できなくなります。

できます。 ZEBの評価は、更新する設備にて行われるのでは無いため、すでに更新している省エネ設備も評価に含まれます。

出典:環境省ホームページ ZEB(https://www.env.go.jp/earth/zeb/wish/04.html)